大会にあたっては、事態を看過できないとする事務局長森忠仁から、異例の「事務局長所感」が発表され、事務局が抗議文を送付したばかりの、ロッテが契約更改を一律２５％ダウンからスタートすると説明したケース、FA権を持つ日本ハムの３選手がノンテンダーの名のもとで自由契約とされたケース、巨人で多数の支配下選手が育成契約に切り替わったケースなどに懸念を示しました。

　コロナ禍において球団がシーズンを成立させるべく努力を傾けたことは尊重しながらも、「選手と球団とは対等な立場である」という選手会設立以来の精神からは、あまりにもかけ離れた行為が生まれている状況は、身体能力の高いアスリートにとってのプロスポーツの選択肢が増える中で、プロ野球選手をめざす人材の確保にも影響しかねない大きな問題であると認識。会議では、上記のケースについて、報道で伝えられている様子とは異なる、球団からの通告の実態も報告され、出席選手からも各球団の状況も含めた意見交換が行われました。

　日本プロ野球が世界的にも極めて厳しい保留制度で選手が縛られていること、選手は原則として所属する球団を選ぶことはできず、球団に不満を抱いたとしても、契約を拒否し他球団でプレーすることのできない弱い立場にあることに根源があるとし、曾澤会長の新体制の下で、こうした不平等の原因である保留制度の改善を最優先課題としていくことを確認しました。