今年の調査結果では、会員支配下公示選手721名の平均年俸が、前年比3.3％（138万円）増の4,312万円でした。

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会員支配下選手の年俸総額は310億8,990万円となり、総額としては昨年の　304億7,111万円（730名）を更新し過去最高となりました。

リーグ別支配下公示選手平均はセ・リーグが前年比2.8％（112万円）増の4,074万円（357名）、パ・リーグが前年比3.7％（164万円）増の4,545万円（364名）でした。

球団別支配下公示選手平均のトップは、ソフトバンクの7,002万円でした。

全体の中央値（721人中361番目）は1,500万円（12球団中5球団が超）、リーグ別の中央値はパ・リーグ（364名中182番目）1,600万円（6球団中3球団が超）、セ・リーグ（357名中179番目）1,450万円（6球団中4球団が超）でした。

近年、年俸や肖像権収入について球団の格差が大きく広がっています。支配下公示選手平均を見ても1位のソフトバンクと12位の日本ハムの差が4,185万円となっています（平成30年の差額が最大で5,445万円）。また、楽天は、支配下公示選手平均が3位なものの、中央値は11位の1,150万円となっており、同一球団内でも大きな格差が生まれています。

・当会が考える年俸調査の意味

当会が行う年俸調査は、単に数字としての推移を記録、分析、公表することにのみに意味をおいているわけではありません。毎年の年俸とその推移は、すなわちこの国のプロ野球が、どのような運営思想のもとに球団経営を行っているかを如実に映す鏡です。

特に、その収益を生み出す大きな柱である日本人の選手人件費をどのように考えているのかは、日本の野球界の将来に向けた健全な発展においても、また成長を続ける海外のプロスポーツリーグとの比較においても重要です。

当会ではこれまで再三にわたって、日本人の選手人件費比率を掌握するうえで必要な各球団の収支に関わる数字の公開を求めてまいりましたが、その実現には至っておりません。そのため現状では、それ以外のアプローチで、各球団の日本人の選手人件費に対する姿勢を推し量るしかありません。近年、ＭＬＢとＮＰＢの年俸格差が、この3、40年で格段に差が開いたことに触れる記事を多く目にしますが、それは日米の経済格差のみに原因があるわけではなく、ＮＰＢの各球団の当会との間の協議姿勢も大きく影響しています。

当会は、ＭＬＢを始めとする海外のプロスポーツリーグの飛躍は、球団と選手双方との真剣な協議の積み重ねが大きな一因であるとの考え方から、今後の活動を重ねてまいります。